iQUAVIS(アイクアビス)

技術・業務・判断の3軸連携による開発の見える化

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日本の製造業に愛され続けるiQUAVIS

iQUAVISは、システムズエンジニアリングの推進に必要な、システムモデリング、品質・リスク分析、プロジェクト管理を支援し、複雑なシステム開発の業務効率化および品質向上を実現します。 自動車、重工、電機精密、医療機器などの国内大手製造業を中心に、多くのユーザーに利用されつづけています。iQUAVISはこれからもお客様とともに進化していきます。

【NEW】iQUAVIS Ver8.0リリース!

2024年2月9日、Ver8.0がリリースされました。
Ver8.0では、以下のような機能追加・強化が実装されています。

  • Web版機能強化(日程表編集、ワークシート参照)
  • ワークシートのパフォーマンス緩和策
  • 誤って削除してしまったプロジェクトの復活
  • その他、お客様より寄せられた使い勝手改善など

iQUAVIS Ver8.0のご紹介
Ver8.0の紹介動画(8分04秒)をこちらから
ご覧いただけます。

コンテンツ

3軸連携による開発の見える化

3軸連携による開発の見える化

技術の成り立ちを明らかにし、目標達成に向けた技術シナリオの検討を支援する「技術の見える化」、根拠ある計画と先手のマネジメントを支援する「業務の見える化」、ヌケモレのない技術課題抽出と意思決定を支援する「判断の見える化」。

これら3つが連携し、「開発の見える化」を実現します。


技術の見える化(技術ばらし)

技術の見える化(技術ばらし)

製品に求められる要求や機能とその実現手段である部品の関係や働きを整理して、技術の成り立ちを技術ばらし情報として明らかにします。

iQUAVISでは、ツリーや二元表、各種ダイアグラムの様々な表現により、達成すべき要求を抽出・分解し、機能や部品との関係性を具体化・詳細化することができます。

暗黙知となりがちな設計者の思考を見える化し、複雑に絡み合う要求、機能、部品の背反関係や影響が把握しやすくなります。これにより、実現に向けた技術課題をヌケモレなく抽出することが可能になります。


業務の見える化(プロジェクト管理)

業務の見える化(プロジェクト管理)

製品開発においては、現場の状況が見えずに致命的な遅れに発展させてしまうことが少なくありません。

iQUAVISでは、各チームの業務計画を連携することで、計画変更や作業遅延による影響を可視化することができます。これにより、節目・後工程への影響や遅延の兆しにいち早く気づき、遅延が大きくなる前に、対策を打つことができます。

またメンバー間のコミュニケーション強化にもつながります。 さらに、技術の見える化との連携により、技術的な検討内容を基に、すり合わせが必要となる作業を明らかにし、優先度を決定することで、手戻りの少ない作業手順を導くことができます。


判断の見える化(品質・リスク分析)

判断の見える化(品質・リスク分析)

iQUAVISでは、技術ばらし情報により、変更点からの背反関係や影響が把握し易くなり、技術課題をヌケモレなく抽出することが可能になります。なぜその設計にしたのか?どのように考えたのか?といった検討の経緯を帳票形式で残すことができ、レビューに活用することで、適切な判断を促します。

また、検討結果と経緯が残ることで、組織として知見を資産化し、活用することができます。


システムエンジニアリングの推進を支援するiQUAVIS

システムモデリング、品質・リスク分析、プロジェクト管理を繋ぎ、複雑なシステム製品の開発を支援

システムモデリング、品質・リスク分析、プロジェクト管理を繋ぎ、複雑なシステム製品の開発を支援

iQUAVISの主な活用例として、システムズエンジニアリングの支援があります。

技術の見える化により複雑なシステムモデリングを、判断の見える化によりFMEAやDRBFM等の品質・リスク分析を、業務の見える化によりプロジェクト管理を支援します。 これら3つが連携し、システムズエンジニアリングを支援できることがiQUAVISの最大の特長です。


複雑なシステムを、トレーサビリティを取りながらわかりやすく分解する段階的詳細化を支援

複雑なシステムを、トレーサビリティを取りながらわかりやすく分解する段階的詳細化を支援

複雑で大規模な製品開発においては、役割の異なる複数のチームが同時並行で作業を進めることになります。これらの複数チーム間において、複雑に絡み合う機能・部品間やユニット・コンポーネント間等で発生する影響や背反関係を把握し、すり合わせをスムーズに行うことがシステム全体の目標達成への鍵となります。

iQUAVISでは、要求や機能と実現手段、課題と対策、実行計画と進捗状況等の様々な情報を連携させ、トレーサビリティが取れた状態で、検討の粒度を段階的に詳細化していくことが可能となります。


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